SAFETY
海外旅行にニコパフを持っていく前に：渡航先で電子たばこが禁止されている国と確認方法
ご注意
- 20歳未満の方は購入・利用できません。
- ニコチン入りリキッドは日本では未承認の医薬品等にあたり、国内での販売・譲渡は認められていません。入手できるのは、自己使用を目的とした個人輸入に限られます。
- PUFFRAは販売店ではなく、個人輸入の手続きを代行するサービスです。
海外旅行や出張の荷物にニコパフを入れようとしたとき、多くの人が気にするのは「飛行機に持ち込めるか」です。しかし実際には、それと同じくらい重要なのが渡航先の国・地域で電子たばこの持ち込みや所持が認められているかという点です。日本では自己使用目的の個人輸入が認められていても、国によっては空港の入国審査や税関で没収されたり、罰金や拘束の対象になったりすることがあります。
この記事では、渡航先のルールを確認する手順と、規制が特に厳しい国の例、出発前のチェックポイントを整理します。ニコパフそのものの基本は ニコパフとは？（総合解説） にまとめています。
「飛行機のルール」と「渡航先のルール」は別物
航空会社・空港のルール
機内への持ち込みや預け入れの可否は、リチウムイオン電池を内蔵した製品としての扱いで決まります。多くの航空会社では電子たばこを預け入れ荷物に入れることを認めておらず、手荷物として身につけて持ち込むことが求められます。機内での使用や充電も認められていません。詳しくは 飛行機にニコパフを持ち込む前に確認すること を参照してください。
渡航先の国のルール
一方、飛行機に乗れたとしても、到着した国が電子たばこの輸入・所持・使用を禁止していれば、入国時に問題になります。航空会社の手荷物ルールを満たしていることは、渡航先の法律で認められていることを意味しません。この2つは必ず分けて確認しましょう。
電子たばこの規制が厳しい国・地域の例
規制の内容は国ごとに異なり、改正も頻繁です。以下は代表的な例で、最新の内容は必ず公的情報で確認してください。
シンガポール
シンガポールでは電子たばこの輸入・販売だけでなく、所持や使用も法律で禁止されています。2025年9月以降は取り締まりと罰則が強化され、外国人旅行者も対象であること、違反した外国人には滞在許可の取り消しや再入国禁止などの措置がとられうることが、在シンガポール日本国大使館などから案内されています。空港には任意で廃棄できる回収箱が設置されている場合もあります。
タイ
タイでは電子たばこおよびそのリキッドの輸入・販売が禁止されており、旅行者が所持していたことで罰金を科されたり、警察に拘束されたりした事例が報道されています。観光地でも取り締まりが行われることがあるため、持ち込まないのが原則です。
その他の国・地域
このほかにも、電子たばこの輸入や販売を禁止・制限している国・地域は複数あります。また、所持は認めていてもニコチン入りリキッドの量や濃度に上限を設けている国、処方が必要な国、公共の場での使用を厳しく制限している国もあります。韓国の状況は 韓国のニコパフ事情、各国の制度の違いは ニコチンベイプ規制の国際比較 で整理しています。
渡航先のルールを確認する手順
1. 外務省の海外安全情報を見る
外務省の「海外安全ホームページ」には、国・地域ごとの安全情報や、現地の法律に関する注意喚起が掲載されています。電子たばこに関する注意が出ている国もあるため、まず確認しましょう。
2. 現地の日本大使館・総領事館の案内を見る
在外公館のウェブサイトでは、現地の規制改正にあわせて日本人向けの注意喚起が出されることがあります。改正直後の情報はここが早いことが多いです。
3. 渡航先の税関・保健当局の公式情報を見る
最終的な判断の根拠は、渡航先の税関や保健当局が公表しているルールです。英語などで掲載されていることが多いため、「e-cigarette」「vape」「import」などの語で公式サイトを確認します。
4. 経由地(乗り継ぎ)も確認する
直行便でない場合、乗り継ぎ空港のある国のルールも確認が必要です。空港内の乗り継ぎエリアでの扱いは国によって異なるため、不安があれば航空会社や現地当局に問い合わせましょう。
出発前のチェックリスト
- 渡航先・経由地で電子たばこの持ち込み、所持、使用が認められているか
- 認められている場合、本数・リキッド量・ニコチン濃度などの上限があるか
- 航空会社の手荷物ルール(預け入れ不可・機内での使用不可など)を満たしているか
- 現地での使用場所の制限(屋内、公共交通機関、屋外の公共スペースなど)
- 規制がある国では持っていかない、という判断を優先する
規制が厳しい国へ行く場合は、ニコパフを自宅に置いていくのが最も確実です。置いていく際は、子どもやペットの手が届かない場所に保管してください。
帰国時・現地での注意
現地で購入した製品を日本へ持ち帰る場合
海外で購入したニコチン入り製品を日本に持ち帰る場合にも、日本側のルールが適用されます。数量の目安は、個人輸入と同様に**1回の個人輸入につき1か月分の目安(ニコチン入りリキッドの総量120ml以内)**とされています。詳しくは 海外で買ったニコパフを日本に持ち帰る場合のルール を参照してください。数量の考え方は変更されることがあるため、税関・厚生労働省の最新情報を確認してください。
他の人に譲らない
旅行中に同行者や現地の人へ譲ることは、渡航先の法律に触れる可能性があります。また日本国内でも、ニコチン入りリキッドの譲渡は認められていません。国内での扱いは フリマアプリでニコパフを売る・買うリスク でも解説しています。
使用済み製品の処分
電池を内蔵しているため、現地のゴミ箱に一般ごみとして捨てることは避け、ルールに沿って処分しましょう。日本での処分方法は 使い終わったニコパフの捨て方 にまとめています。
よくある質問(FAQ)
Q1. 日本で個人輸入したものなら、海外に持っていっても問題ありませんか?
日本で適法に入手したかどうかは、渡航先での扱いとは関係がありません。渡航先が電子たばこの持ち込みや所持を禁止していれば、日本での入手経路にかかわらず規制の対象になります。
Q2. 使用しなければ、持っているだけなら大丈夫ですか?
国によっては所持そのものが禁止されています。シンガポールのように使用だけでなく所持も対象となる国では、使っていなくても違反になりえます。
Q3. 預け入れ荷物に入れておけば見つからないのでは?
リチウムイオン電池を内蔵した電子たばこは、多くの航空会社で預け入れが認められていません。また、規制のある国へ持ち込むこと自体が問題になるため、隠して持ち込むことは絶対に避けてください。
Q4. 規制の情報はどこで確認するのが確実ですか?
外務省の海外安全ホームページ、現地の日本大使館・総領事館、渡航先の税関や保健当局の公式サイトの3つを確認するのが基本です。旅行情報サイトやSNSの情報は古い場合があるため、公的情報で裏づけを取りましょう。
まとめ
- 飛行機に持ち込めるかと、渡航先で認められているかは別の問題
- シンガポールやタイなど、電子たばこの輸入・所持を禁止している国がある
- 確認先は外務省の海外安全ホームページ、在外公館、渡航先の公式情報。経由地も忘れずに
- 規制がある国には持っていかないのが最も確実
- 日本への持ち帰りは1回の個人輸入につき1か月分の目安(ニコチン入りリキッドの総量120ml以内)で、最新情報は税関・厚生労働省で確認
ルールを確認したうえで、自分と周囲の安全を優先した判断をしてください。PUFFRAでは、20歳以上の方の自己使用を目的とした個人輸入の手続きを代行しています。
▶ ニコパフの基礎から知りたい方はニコパフとは？（総合解説ページ）
▶ 個人輸入の手続きについてはニコパフの個人輸入代行 PUFFRAをご覧ください（20歳以上・自己使用目的に限ります）。
